iDeCo(イデコ)

iDeCo(イデコ)とふるさと納税を併用した限度額の計算方法を分かりやすく解説

節税に詳しい方はiDeCo(イデコ)とふるさと納税を両方利用している方も多いはず。しかし、iDeCoとふるさと納税を併用することができるのか疑問に知らない方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、iDeCoとふるさと納税は併用できます。

この記事ではiDeCoとふるさと納税と併用した際のふるさと納税額と計算方法について紹介していきます。

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iDeCoを併用したときのふるさと納税額

iDeCoを併用したときのふるさと納税額について、単身者、扶養家族がいないパターン、夫婦・子供1人のパターンをまとめました。

ふるさと納税額は生命保険控除や医療費控除によっても金額が異なってきます。おおよそのふるさと納税額になるので、正確な金額はお住まいの市役所等で確認してくださいね。

単身者、扶養家族がいない場合

▼スマホは横にスクロールできます

年収iDeCoなし月12,000円積立月23,000円積立月68,000円積立
300万円28,000円26,000円24,000円17,000円
400万円42,000円39,000円37,000円30,000円
500万円61,000円58,000円56,000円44,000円
600万円77,000円74,000円72,000円63,000円
700万円108,000円105,000円102,000円80,000円
800万円129,000円126,000円123,000円112,000円

夫婦・子供が1人の場合

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年収iDeCoなし月12,000円積立月23,000円積立月68,000円積立
300万円19,000円18,000円16,000円9,000円
400万円33,000円31,000円29,000円22,000円
500万円49,000円46,000円44,000円36,000円
600万円69,000円66,000円64,000円55,000円
700万円86,000円83,000円81,000円72,000円
800万円120,000円117,000円114,000円102,000円

iDeCoとふるさと納税を併用するときの計算方法

年収からiDeCoの年間積立額を引いた金額からふるさと納税額が分かります。

ふるさと納税学の計算式は以下の通りです。

年収 − iDeCoの積立額 ✕ 12ヶ月分

単身者で年収が500万円、iDeCoの積立額が月2.3万円(年間27.6万円)だとすると、472.4万円が課税額になります。472.4万円からふるさと納税額を計算するとだいたい5.6万円となります。

iDeCoとは

iDeCo(イデコ)とは自分で決めた額を積み立てながら、その積み立て額を自分で運用して資産形成できる私的の年金制度です。iDeCoは所得控除を受けられたり、運用益が非課税だったりと節税に効果があるお得な制度です。

iDeCoは「iDeCo(イデコ)の始め方を会社員、公務員向けに分かりやすく解説」で詳しく解説しています。

ふるさと納税とは

ふるさと納税について知っているでしょうか。ふるさと納税は自己負担額が2,000円でお礼の品がもらえるお得な制度です。ふるさと納税先団体にふるさと納税することで、住所地市区町村よりふるさと納税した寄付金額が翌年度の住民税から減額されます。

ふるさと納税は、「【会社員向け】ふるさと納税の始め方完全ガイド」でふるさと納税の仕組みついて分かりやすく解説しています。

iDeCoとふるさと納税を併用した限度額まとめ

iDeCoとふるさと納税を併用の限度額と計算方法について紹介しました。

iDeCoとふるさと納税額はどちらもお得な制度なので、限度額を利用しましょう。どちらも満額利用できないという方は、iDeCoをメインで利用しましょう。

iDeCoはすると節税になりますが、ふるさと納税は節約にしかならないので、しっかりと理解した上で利用するようにしましょう。

▼iDeCo、ふるさと納税の基礎知識

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