iDeCo(イデコ)

iDeCo(イデコ)とふるさと納税を併用した限度額の計算方法を分かりやすく解説

節税に詳しい方はiDeCo(イデコ)とふるさと納税を両方利用している方も多いはず。しかし、iDeCoとふるさと納税を併用することができるのか疑問に知らない方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、iDeCoとふるさと納税は併用できます。

この記事ではiDeCoとふるさと納税と併用した際のふるさと納税額と計算方法について紹介していきます。

スポンサーリンク

iDeCoを併用したときのふるさと納税額

iDeCoを併用したときのふるさと納税額について、単身者、扶養家族がいないパターン、夫婦・子供1人のパターンをまとめました。

ふるさと納税額は生命保険控除や医療費控除によっても金額が異なってきます。おおよそのふるさと納税額になるので、正確な金額はお住まいの市役所等で確認してくださいね。

単身者、扶養家族がいない場合

▼スマホは横にスクロールできます

年収 iDeCoなし 月12,000円積立 月23,000円積立 月68,000円積立
300万円 28,000円 26,000円 24,000円 17,000円
400万円 42,000円 39,000円 37,000円 30,000円
500万円 61,000円 58,000円 56,000円 44,000円
600万円 77,000円 74,000円 72,000円 63,000円
700万円 108,000円 105,000円 102,000円 80,000円
800万円 129,000円 126,000円 123,000円 112,000円

夫婦・子供が1人の場合

▼スマホは横にスクロールできます

年収 iDeCoなし 月12,000円積立 月23,000円積立 月68,000円積立
300万円 19,000円 18,000円 16,000円 9,000円
400万円 33,000円 31,000円 29,000円 22,000円
500万円 49,000円 46,000円 44,000円 36,000円
600万円 69,000円 66,000円 64,000円 55,000円
700万円 86,000円 83,000円 81,000円 72,000円
800万円 120,000円 117,000円 114,000円 102,000円

iDeCoとふるさと納税を併用するときの計算方法

年収からiDeCoの年間積立額を引いた金額からふるさと納税額が分かります。

ふるさと納税学の計算式は以下の通りです。

年収 − iDeCoの積立額 ✕ 12ヶ月分

単身者で年収が500万円、iDeCoの積立額が月2.3万円(年間27.6万円)だとすると、472.4万円が課税額になります。472.4万円からふるさと納税額を計算するとだいたい5.6万円となります。

iDeCoとは

iDeCo(イデコ)とは自分で決めた額を積み立てながら、その積み立て額を自分で運用して資産形成できる私的の年金制度です。iDeCoは所得控除を受けられたり、運用益が非課税だったりと節税に効果があるお得な制度です。

iDeCoは「iDeCo(イデコ)の始め方を会社員、公務員向けに分かりやすく解説」で詳しく解説しています。

ふるさと納税とは

ふるさと納税について知っているでしょうか。ふるさと納税は自己負担額が2,000円でお礼の品がもらえるお得な制度です。ふるさと納税先団体にふるさと納税することで、住所地市区町村よりふるさと納税した寄付金額が翌年度の住民税から減額されます。

ふるさと納税は、「【会社員向け】ふるさと納税の始め方完全ガイド」でふるさと納税の仕組みついて分かりやすく解説しています。

iDeCoとふるさと納税を併用した限度額まとめ

iDeCoとふるさと納税を併用の限度額と計算方法について紹介しました。

iDeCoとふるさと納税額はどちらもお得な制度なので、限度額を利用しましょう。どちらも満額利用できないという方は、iDeCoをメインで利用しましょう。

iDeCoはすると節税になりますが、ふるさと納税は節約にしかならないので、しっかりと理解した上で利用するようにしましょう。

▼iDeCo、ふるさと納税の基礎知識

iDeCo(イデコ)の始め方を会社員、公務員向けに分かりやすく解説iDeCo(イデコ)とは自分で決めた額を積み立てながら、その積み立て額を自分で運用して資産形成できる私的の年金制度です。iDeCoは個人...
【会社員向け】ふるさと納税の始め方完全ガイドふるさと納税は応援する自治体に対して寄付できる制度です。 ふるさと納税はとてもお得な制度なのですが、やり方が分からないから始めてい...

スポンサーリンク

スポンサーリンク